本文へスキップ

国民生活のナショナルミニマム実現と賃金論の展開 

○○○○○○○○○○○○○○○小越洋之助のページ

小越洋之助のページへようこそ。

お知らせtopics







▽2023.11.09
自然・いのち・文化の断章
『沼沢地 三枝登志夫随筆集』4


目 次
第一章 自然の恵みを受ける
 一、木と花と出会い
 二、アンズの活用法
 三、アシタバの効能を考える
第二章 いのちと暮らしへの想い
 一、映画「いのちの停車場」
 二、渋谷の一断面―スナック経営者の場合
 三、気球の正体と風船爆弾
  a 気球の正体 
  b 風船爆弾−旧日本軍の秘密戦の一つ
  c 風船爆弾の開発
第三章 歩いて文化を考える
 一、「夢美術館」に行く―小島善太郎の絵
 二、哲学の道付近を歩く
  a 水不足と疎水事業
  b 南禅寺水路閣
  c 哲学の道を歩く  
 三、オランダの思い出
  a オランダ観光とパートタイム革命
  b ゴッホとレンブラントを見る
 あとがき

◇筆者紹介
三枝登志夫(さえぐさとしお)
1941年4月 東京都台東区生まれ。
随筆家。本名 小越洋之助
早稲田大学卒。大学時代、同人誌「群青」をつくり創作活動。
以降、機会を見つけて随筆を執筆。

2023年10月29日初版発行


▽2023.11.09
 ※(再録)このページに(ここをクリックしてください)。
「オランダにおける最低賃金と社会保障」
   『産業経営』(早稲田大学産業経営研究所)第21号、1996年




▽2022.09.26
秋川の散歩道
『沼沢地 三枝登志夫随筆集』3

◆目 次
一 秋川の散歩道を歩く
  秋川の散歩道を歩く
  秋川の散歩道を歩く
二 お米づくりに挑戦
  イモ類の栽培の面白さ
  昆虫食を考える
三 石見銀山遺跡を見る
  城崎温泉に行く
  島に渡る―隠岐の島へ
あとがき


◇筆者紹介
三枝登志夫(さえぐさとしお)
1941年4月 東京都台東区御徒町生まれ。
随筆家。本名 小越洋之助
早稲田大学卒。大学時代、同人誌「群青」をつくり創作活動。
以降、機会を見つけて随筆を執筆。

2022年8月20日初版発行




▽2020.08.28
賃金闘争の意義と課題
――国民経済改善に向けて何が必要か

◆小越洋之助、『経済』、新日本出版社、2020年4月号。
  
 1 組織労働者の賃金獲得の現状
 2 日本の組織労働者の賃金低下とその要因
   (1)賃上げ率の企業別分断・波及効果の減退       
   (2)非正規雇用増大のインパクト
   (3)「昇給のない正規」の低賃金
   (4)賃金体系の作用
   (5)労働組合の賃金闘争について
 3 最低賃金制の実相と新たな役割
   (1)「貧困最賃」の実相
   (2)地域格差の拡大
   (3)時給1000円から1500円へ
   (4)時給15000円運動
   (5)中小企業の現状――労働分配率からみる
   (6)最賃引上げ・全国一律制と中手企業助成策
 4 全国一律最賃制確立と社会保障給付
   (1)「ナショナル・ミニマム」保障の考えについて
   (2)最低賃金と生活保護
   (3)基礎年金制度の直面する問題
  むすび

         






   ▽全ページは、下をクリックしてください。
   




▽2020.08.27
働き方改革と自治体職員
黒田兼一・小越洋之助編著

◆働き方改革と自治体職員 人事評価、ワーク・ライフ・バランス、非正規職員、AI・ロボティクス

自治体研究社、定価:(本体1200円+税)
目 次
はじめに
――公務員「改革」のこれまで、いま、これから
序 章 公務の世界でいま何が起きているのか
 1 いま自治体の現場で何が起きているのか
  ――働き過ぎの葛藤と非情
 2 いま自治体の職場で何が起きているのか  
  ――「市民」から「お客様」へ
 3 医療と福祉の現場で何が起きているのか
  ――健康と命の仕事が外部化される 
第1章 人事評価制度と給与
 1 人事評価制度とは何か
 2 人事評価制度と給与・処遇
 3 人事評価とどう向き合うか
第2章 自治体職員の労働時間とワーク・ライフ・バランス
 1 自治体職員のワーク・ライフ・バランスと住民サービス
 2 ワーク・ライフ・アンバランスな自治体職場の実情
 3 ワーク・ライフ・バランス職場をつくる 
第3章 公務公共を担う非正規公務員
 1 「行政改革」と非正規職員の増加
  ――非正規化する地方自治体
 2 会計年度任用職員制度
 3 「雇用劣化」の自治体現場
  ――非正規職員の現実
 4 広がる民間委託とその問題点
 5 非正規公務員の待遇改善
第4章 AI・ロボティクス時代の自治体職員
 1 AI・ロボティクスと公務労働
 2 AI・ロボティクスの導入事例
   ――川崎市の場合
 3 AI・ロボティクスの導入事例
   ――さいたま市の場合
 4 AI・ロボティクスとのつきあい方
補 章 自治体労働者の働き方・働かせ方はこう変わってきた
 1 革新自治体と自治体労働者
 2 革新自治体の衰退と自治体労働者
 3 自治体民間化の中の自治体労働者論
終 章 自治体戦略2040構想と自治体職員
深く学ぶための読書案内
 あとがき



▽2020.04.30
武蔵野のいま
『沼沢地 三枝登志夫随筆集』2

◆目 次
武蔵野のいま
夏野菜・野菜づくり雑感
山の教会の結婚式
宮崎駿「風立ちぬ」を見てー「天空の城ラピュタ」との比較で
川越を歩く
あとがき


◇筆者紹介
三枝登志夫(さえぐさとしお)
1941年4月 東京都台東区生まれ。
随筆家。本名 小越洋之助
早稲田大学卒。大学時代、同人誌「群青」をつくり創作活動。
以降、機会を見つけて随筆を執筆。

2020年4月30日初版発行



▽2019.07.27
『沼沢地 三枝登志夫随筆集』


山の詠草
 妙義山麓
 中津渓谷(『沼沢地』、1960年[昭和60年、昭和35年夏、17歳]

井上靖氏の歴史小説について(『沼沢地』第2号、1961年2月、18歳[補強2018年9月])

南へ(『ラピユタ』第2号、1976年春・創刊号、執筆1975.3.25、34歳]生協パート労働者の実態から

蘇州と万里の頂上に行く(2004年執筆)

囲碁の楽しみ(2019年1月20日執筆)

阿部敏夫著「随想集」を読んで(20189年1月5日、阿部社長への手紙、76歳)


◇筆者紹介
三枝登志夫(さえぐさとしお)
1941年4月 東京都台東区生まれ。
随筆家。本名 小越洋之助
早稲田大学卒。大学時代、同人誌「群青」をつくり創作活動。
以降、機会を見つけて随筆を執筆。

2019年4月27日初版発行




▽2017.07.08

日本の賃金闘争の課題について

  小越洋之助     (PDF版)

◇特集 賃金闘争・最賃闘争の課題と強化点、『月刊全労連』、全労連、2017年5月号(通巻243号)



労働と貧困―労働力の世代的再生産の危機を考える

  小越洋之助     (PDF版)

◇【連載特集 現代の貧困(4)】、政經研究、106、2016年6月1日

http://www.seikeiken.or.jp/data_files/view/206/mode:inline



▽2016.10.20

「ブラック企業」問題とは何か(上)─安倍「雇用改革」との関連性で
  小越洋之助     (PDF版)

◇大特集 マルクス経済学のすすめ2015
経済、新日本出版社、2015年5月号、NO.236
定価1,030円(本体954円)




「ブラック企業」問題とは何か(下)─安倍「雇用改革」との関連性で
  小越洋之助     (PDF版)

◇特集 医療・介護大改悪と憲法25条
経済、新日本出版社、2015年6月号、NO.237
定価1,030円(本体954円)



04年公的年金改革の特徴とナショナル・ミニマム問題
  小越洋之助     (PDF版)


國學院経済学、第52巻第3・4合併号、2004年9月




ナショナル・ミニマムとは何かということと日本における生活保護基準の位置について
  小越洋之助     (PDF版)


賃金と社会保障、第1305号、2001年9月上旬号




ナショナル・ミニマムと公的年金
  小越洋之助     (PDF版)


賃金と社会保障、第1375・1376号、2004年8月合併号









▽2016.10.18
 

安倍「働き方改革」を斬る―研究所プロジェクト報告「現代日本の労働と貧困」と関わって

・と き 10月28日(金)午後6時30分〜
・ところ エデュカス東京7階会議室
・報告・安倍「働き方改革」はなにをめざすのか
     小越洋之助(労働総研代表理事)
   ・労働組合はどう立ち向かう
     熊谷金道(労働総研代表理事)


 ・地図
  




「一億総活躍社会」における同一労働同一賃金問題

・と き 11月11日(金)午後6時30分〜8時30分
・ところ 全労連会館2階ホール
・報告  同一労働同一賃金問題を考える
     小越洋之助(労働総研代表理事)
   ・同一労働同一賃金原則の法理論と裁判例
     滝沢香(弁護士)
   ・同一価値労働同一賃金原則を今こそ実現させよう
    〜生協パート労働者の実態から
     北口明代(生協労連委員長)


・地図

 




現代日本の労働と貧困――その現状・原因・対抗策
〜研究所プロジェクト報告〜

労働総研クォータリー
労働運動総合研究所:編集・発行
出版年月日 2016/10
判型・ページ数 B5判 144ページ 並製
定価:2,400円+税


 【主な目次容】


 序 章 問題意識と分析視点 小越洋之助
 第1章 日本資本主義の蓄積基盤の変容と財界戦略・アベノミクス 藤田 実 
 第2章 雇用と働き方の貧困化の位相 伍賀一道
 第3章 働き方の貧困と労働時間・健康問題 佐々木昭三
 第4章 非正規・低賃金層の増加と最低賃金制の問題 小越洋之助
    〈事例分析〉安倍雇用改革と賃金水準−「限定正社員」の賃金実態 藤田 実
 第5章 女性の貧困と政府・財界の「女性の活用論」 上田裕子 中嶋晴代 
 第6章 福祉・介護労働の貧困と社会保障の現局面 日野秀逸
 第7章 貧困に対抗する労働運動の課題 熊谷金道
 第8章 生括の貧困化とナショナル・ミニマムの課題 浜岡政好

 労働戦線NOW 野党共闘と労働戦線の新展開
 ――2017春闘へ組合大会と「同一労働同一賃金」の課題 青山 悠



▽2015.08.28
どうする自治体の人事評価制度─公正、公開、納得への提言

住民全体の奉仕者にふさわしい人事評価制度が求められる
黒田兼一、小越洋之助、榊原秀訓(著)
1,300円(税込)
発行年月日:2015年6月10日
A5版・117ページ


 【内容】
 2014年に地公法が「改正」され、2016年から全国の自治体で人事評価制度導入が義務付けられます。いま総務省主導で進められている人事評価制度には根本的な問題があり、任命権者が管理運営権をふりかざし、一方的に制度化をはかることなどは、労働意欲を奪い、住民全体の奉仕者としての自治体職員の基本的性格をゆがめることにもなりかねません。全面的に公開され、評価される側も納得できる人事評価制度へ向けた取り組みが求められています。
 【目次】
 はしがき
 第1章 なぜ地公法の「改正」か
 第2章 人事評価とは何か
 第3章 人事評価制度と地方公務員の給与
 第4章 「改正」地方公務員法と人事評価制度
 あとがき

▽2015.06.17  「主な論攷のページ」を更新
「オランダにおける最低賃金と社会保障」、小越洋之助、『産業経営』(早稲田大学産業経営研究所)第21号、1996年
賃金闘争と社会保障闘争は車の両輪―フランスの社会的給付を参考に、小越洋之助、学習の友、2015年3月号(未UP)
伍賀一道著『「非正規大国」日本の雇用と労働』 小越洋之助 、労働総研クオータリー、98 2015年春季号、2015年4月6日(未UP)




▽2014.10.05
 
特集 「ブラック企業」調査報告
「ブラック企業」調査プロジェクト編
『労働総研クオータリ―』(No.96、秋号)
労働運動総合研究所、2014年10月01日

【主な目次と調査メンバー】
 特集 「ブラック企業」調査報告
はじめに――この『調査報告書』の位置づけ
T 「ブラック企業」をどう定義するか
 1 定義に関する若干の主張の整理
 2 狭義の定義と広義の定義
U 「ブラック企業」の類型化の指標
 1 労働時間の問題に関連する項目
 2 雇用の劣化に関連する項目
 3 ノルマ・賃金に関する項目
 4 研修等に関連する項目
 5 人格・人権の侵害の項目
 6 労働力の破壊の項目
 7 労働組合の敵視の項目
V 「ブラック企業」の類型化とその特徴
 1 「ブラック企業」の類型化@―企業別類型化
  1)新興企業の類型―事例1〜11
  2)中小零細企業の類型―事例1〜12
  3)非正規・請負労働者の類型―事例1〜9
  4)公務・公共的サービス部門の類型―事例1〜14
  5)大企業の類型―大手石油産業の準加盟店、トヨタの2次サプライヤー、日本IBM、日本航空、ルネクサスエレクトロニクス
 2 「ブラック企業」の類型化A―問題事例別類型化
  1)非正規労働者の類型
  2)正規労働者の類型
   *「パワハラ型」
   @暴力支配型
   Aノルマ強制型
   B退職勧誘型
   Cいじめ型
   *「過剰雇用条件型」
*「一方的労働条件変更型」
*「セクハラ型」
*「労働組合嫌悪型」
 W おわりに

 ブラック企業調査メンバー名簿
  (肩書は2014年7月25日現在)

く調査チーム〉
責任者
小越洋之助(代表理事・國學院大名誉教授)

井上 久 (常任理事・全労連事務局次長)
大須 眞治(代表理事・中央大名誉教授)
小澤 薫 (常任理事・新潟県立大講師)
熊谷 金道(代表理事・元全労連議長)
伍賀 一道(常任理事・金沢大名誉教授)
丹下 晴喜(常任理事・愛媛大准教授)
中澤 秀一(常任理事・静岡県立大短期大学部准教授)
中嶋 晴代(常任理事・女性労働問題研究者)
浜岡 政好(常任理事・彿教大名誉教授)
原冨 悟 (常任理事・元埼労連議長)
藤田 宏 (事務局次長)
藤田 実 (事務局長・桜美林大教授)
村上 英吾(常任理事・日本大准教授)
〈調査協力者〉
朝日吉太郎(会員・鹿児島県立短期大学教授)
伊藤大一 (理事・大阪経済大准教授)
斉藤 敦 (会員・徳島文理大学准教授)
櫻井善行 (会員・愛知労間研)
柴田徹平 (理事・中央大大学院生) 


〒102-0093
東京都千代田区平河町1-9-1
メゾン平河町501
TEL 03-3230-0441
FAX 03-3230-0442
E-MAIL rodo-soken@nifty.com

http://www.yuiyuidori.net/soken/



▽2014.08.03 「主な単行本のページ」を更新
三宅正伸(龍谷大学非常勤講師):書評『公務員改革と自治体職員――NPMの源流・イギリスと日本』(雑誌『経済』2014年9月号)



▽2014.03.26 「主な単行本のページ」

『公務員改革と自治体職員――NPMの源流・イギリスと日本』〔黒田 兼一(明治大学経営学部教授)、小越洋之助(国学院大学名誉教授)編、自治体研究社、2014年3月30日、A5判、本体2000円+税)〕

島袋隆志(明治大学経営学部兼任講師)、小尾晴美(中央大学大学院経済学研究科博士後期課程)、戸室健作(山形大学人文学部准教授)、清山 玲(茨城大学人文学部社会科学科教授)、鬼丸朋子(國学院大学経済学部教授)、行方久生(文教大学経営学部教授)


公務員改革を自治体で働く労働者の側から問う――公務を支える公務員の働きがいと労働意欲は、公共サービスの質に直結する。それゆえ、公務員改革のあり方は、公務労働者のみならず、住民と民間労働者にも影響を及ぼす。NPM(New Public Management)の源流・イギリスの地方公務員の実態・調査・分析を踏まえつつ、これからの地方公務員改革のあり方について論ずる。これが本書のねらいの一つである(本書の帯より)。




イギリス調査旅行のページ参照


(2012年9月10日〜16日:London &Manchester)―今回の訪英の機会を与えてくれたのが、明治大学黒田兼一教授を代表とした研究会(自治労連・地方自治問題研究機構の中の「人事給与研究会」)の科研費による比較研究で、加えて自治労連および研究機構メンバーのサポートがあった。




私の趣味topics

第1は野菜づくりである。市民農園でのキャリアはかなり長い。第2の趣味は、音楽を聞き、歌うことである。第3の趣味は、室内競技としての囲碁である。私が囲碁を覚えたのは大学生になったときで、当時大学(早稲田大学)付近に碁会所が結構あった。坂田栄男[名誉本因坊]の定石、布石の本を買い、碁会所で実践した。大学3年の頃、初段になった記憶がある。現在は六段格である。アマチュアでは強い方だが、上には上がある。
「私の趣味のページ」
参照)









































小越洋之助のページ





▽文化人・労働関係者のブログ
労働関係のHP
 
 
 
 
 
 
  (未完成)
労働関係研究者のHP・ブログ
◇リンク

芹澤寿良のページ

下山房雄のページ

黒川俊雄のページ

中林賢二郎のページ


川ア忠文のページ
(回想の川ア忠文)

今崎暁巳のページ(「今崎暁巳さんと私」)

早川征一郎のページ


五十嵐仁のページ

小越洋之助のページ

富沢賢治のページ

浅見和彦のページ

木下武男のページ

手島繁一のページ

現代労働組合研究会のHP
  
  労働組合・ユニオンの動向
  それぞれの労働運動史・論 1
  それぞれの労働運動史・論 3
  それぞれの労働運動史・論 4
  労働組合・労働問題の本
  ユニオンショップを超える
  連合を担う人たち
  全労連を担う人たち
  全労協をになうひとたち
  インフォーマル組織の過去・未来








 
編集人:飯島信吾
ブログ:ある編集者のブログ

企画・制作 インターネット事業団(本メールにご連絡ください)

UP 2012年09月07日 
更新 2012年09月09日
更新 2012年09月10日
更新 2012年09月18日
更新 2012年11月06日
更新 2012年11月08日
更新 2012年11月11日
更新 2012年12月06日
更新 2013年01月12日
更新 2013年04月24日
リニューアル
   2014年03月23日
更新 2014年03月26日
更新 2014年05月21日
更新 2014年08月03日
更新 2014年10月05日
更新 2015年05月17日
更新 2015年08月28日
更新 2016年10月18日
更新 2016年10月20日
更新 2017年07月08日
更新 2017年11月28日
更新 2019年07月27日
更新 2020年04月30日
更新 2020年08月28日
更新 2022年09月26日
更新 2023年11月10日