現代労働組合論・賃金論、現代社会論、労働社会学、女性労働論。最近は、若者の非正規雇用、格差問題を重視。
2017.11.12 以下のサイトでも議論されている。 ◆kouichi31717さんの「憲法とたたかいのブログトップ」のメモより 宮前忠夫著「企業別組合は日本の『トロイの木馬』」の紹介と筆者コメント http://blog.livedoor.jp/kouichi31717/archives/cat_179041.html (クリックしてください。amazonへ) 労働総研・労働運動部会(2017年6月)で報告した読書感想です。企業別組合克服論についてたいへん独創的・刺激的な提案がされており、とくに国際的な視点について傾聴すべき提起がふくまれています。しかし、それを具体化した日本での克服方向については、一面的な主張が多々ふくまれています。それらをあえて指摘させていただきました。 筆者の見解に異論のある方もいらっしゃると思いますので、このブログで反論その他を掲載いたしますので、投稿していただければ幸いです。投稿欄から御連絡下さい。 宮前忠夫著「企業別組合は日本の『トロイの木馬』」読書メモ、憲法とたたかいのブログトップ、2017年08月29日21:54 ◆hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)、 宮前忠夫『企業別組合は日本の「トロイの木馬」』、2017年4月29日 (土) http://eulabourlaw.cocolog-nifty.com/blog/2017/04/post-732d.html |
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http://e-kyodo.sakura.ne.jp/asamikazuhiko/index.htm
▽運輸・一般労組(TGWU)の運動とその歴史(論文) 「運輸・一般労組(TGWU)の組合改革・再論――その思想と組織論の含意」(専修経済学論集 39[1]、 1―65、 2004―07) 「運輸・一般労働者組合(TGWU)の組織改革――1960年代後半以降の展開とその歴史的性格」(専修経済学論集 27[1]、 p91-132、 1992―10) 「運輸・一般労働者組合の源流と成立――合同過程と組織論を中心に―下― 」(労働組合組織論の再検討―続―<特集> 大原社会問題研究所雑誌 (348)、 p18―33、 1987―11) 「運輸・一般労働者組合の源流と成立――合同過程と組織論を中心に―上― 」(労働組合組織論の再検討<特集>、大原社会問題研究所雑誌(347)、 p22―41、 1987―10 |
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木下武男の「主な労働問題・労働組合論」 (『格差社会にいどむユニオン――21世紀労働運動原論』 より 1990年、編集・執筆『労働問題実践シリーズ5 労働組合を創る』大月書店 1990年、編集・執筆『労働問題実践シリーズ6 組合運動の新展開』大月書店 1992年、「産業別全国組織の分裂・再編と民間『連合』への道のり」『違合時代》の労働運動−再編の道程と新展開』総合労働研究所 1992年、「対抗的ナショナ〜・センターの形成にともなう産業別全国組織の分裂と再編」、同前 1993年、「企業社会と労働組合」『労働運動と企業社会』大月書店 1994年、『企業社会の克服と労働運動』けんり春闘 1996年、「労働組合運動」、渡辺治編『現代日本社会論』労働旬報社 1997年、「女性運動」同前 1997年、「日本的労使関係の現段階と年功賃金」『講座現代日本3日本社会の再編と矛盾』、大月書店 1997年、「日本型福祉国家戦略と社会労働運動」『講座現代日本4日本社会の対抗と構想』、大月書店 1999年、『日本人の賃金』平凡社新書 2002年、「日本的雇用の転換と若者の大失業」『揺らぐ(学校から仕事へ)』青木書店 2003年、「グローバリゼーションと現代日本社会の地殻変動」『時代転換の諸断層』日本経済評論社 2003年、「働き方・暮らし方を変える、東京を変える」『どんな東京をつくるか』萌文社 2004年、「企業主義的統合と労働運動」『日本の時代史27高度成長と企業社会』吉川弘文館 2004年、「日本型雇用・年功賃金の解体過程」『日本の時代史28 岐路に立つ日本』吉川弘文館 2004年、「日本の男女賃金差別と同一価値労働同一賃金原則」(『ジェンダー白書2 女性と労働』明石書店 2005年、「ワーキング・プアの増大と『新しい労働運動』の提起」『ポリティーク10号』 2005年、「戦後労働運動の思想――企業別労働組合論をめぐって」『唯物論研究年誌』第10号、青木書店 |
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メール:kinoshitatakeoアットnifty.com(アットを@に)
労働社会学者(元昭和女子大教授)。
1944年福岡県生まれ。10歳の時に東京に移り住む。1964年に東京理科大学工学部に入学、さらに法政大学社会学部を卒業し、75年法政大学大学院社会学専攻修士課程修了。その後、労働科学研究所嘱託研究員や法政大学などの大学非常勤講師をつとめる。
1999年に、鹿児島国際大学福祉社会学部教授、2003年に昭和女子大学人間社会学部教授に。大学の担当科目は労働社会学、現代社会論などを歴任、専門は日本型雇用や若者の貧困と過酷労働の分析、女性労働論、労働組合論など。
著書は『日本人の賃金』(平凡社新書、1999年)、『格差社会にいどむユニオン―21世紀労働運動原論』(花伝社、2007年)、『若者の逆襲』(旬報社、2012年)、共著は『なぜ富と貧困は広がるのか―格差社会を変えるチカラをつけよう』(旬報社、2008年)など多数。